この記事でわかること
- eラーニングを多言語にする 5 つの手順と、それぞれのもとになった通達の言葉
- 訳しただけでは伝わりにくい理由
- 公開前にそのまま使える確認のチェックリスト
- 公的な多言語教材を使うときのつまずき
- 国内外の公的資料を読みくらべて分かる、同じ所と違う所
まず読む: 研修動画の多言語化の方法|字幕と吹き替えを作る手順と注意点
eラーニングを多言語にするには、どうすればよい?
eラーニングを多言語にするには、教材を訳すことに加えて、5 つの手順で「伝わる」ところまで組み立てます。訳した教材は、そのうちの一つの部品です。
手順のもとにしたのは、外国人労働者の安全衛生教育について厚生労働省が出した通達です。通達は、日本語の理解度を把握し、視聴覚教材などを活用して、合図や標識なども教育するよう求めています[1]。手順ごとの中身は、下の「手順は?」でまとめて説明します。
もとにした資料は、安全衛生教育や技能講習についてのものです。この記事では、日本語が母語でない社員に向けたeラーニングを組み立てる手がかりとして読みます。eラーニングそのものの基礎は「eラーニングとは?」、研修動画に字幕や吹き替えを付ける流れは「研修動画の多言語化の方法」で説明しています。
なぜ訳しただけでは伝わらないの?
訳しただけでは伝わりにくいのは、言葉の問題に加えて、職場のやりとりそのものが足りないことがあるからです。
厚生労働省の広島労働局は、外国人労働者には、日本語の理解が十分でないことやコミュニケーション不足により、職場の「危険」の伝達・理解が足りないといった特性があるとしています[6]。そのうえで求めているのは、外国人労働者が内容を確実に理解できる方法による教育です[6]。基準は「訳したかどうか」ではなく「伝わったかどうか」に置かれています。
労働安全衛生総合研究所は、これまで日本では外国人労働者の母国語に訳した安全教材が数多く作られてきたことにふれたうえで[2]、言葉に頼らない「非言語」の視聴覚教材を作りました[2]。訳した教材があるなかで、別の形の教材が用意されたことになります。
外国人社員の研修を母国語で行うときのやり方の比べ方は「外国人社員の研修を母国語で行うには?」にまとめています。
eラーニングを多言語にする 5 つの手順は?
手順は、理解度をつかむ → 視聴覚教材を使う → 合図や表示も教える → 通訳や補助役を検討する → 確かめてくり返す、の 5 つです。それぞれ、もとになった通達の言葉と、eラーニングの作業での言い換えを並べます。
- 受講する人の日本語の理解度をつかむ
通達の言葉は「日本語の理解度を把握し」です[1]。eラーニングでは、受講の前に、日本語がどのくらい分かるかを確かめます。 - 視聴覚教材を使う
通達の言葉は「視聴覚教材等を活用して」です[1]。文字だけの資料にせず、映像や音声の教材を使います。労働安全衛生総合研究所の資料にも「母国語等を用いる、視聴覚教材を用いる等」という記述があり[2]、言葉に頼らない「非言語」の視聴覚教材も作られています[2]。訳した字幕と、映像で見せる場面を組み合わせます。 - 合図・標識・掲示・表示も教材に入れる
通達の言葉は「合図、標識、掲示及び表示等についても教育する」です[1]。職場で目にする表示や、使う合図を、教材の場面として扱います。 - 通訳や教育の補助役を頼むかを決める
通達には「通訳や教育の補助役等を依頼して実施することが望ましい」とする一文があります[1]。ただ、この一文は前の部分から続いていて、どんな場合に望ましいかは、ここで引いた部分だけでは分かりません。自社の研修に当てはまるかを通達の原文で確かめ、必要なら、eラーニングを見たあとに質問できる相手を受講の前に決めておきます。 - 理解度を確かめ、くり返す
通達の言葉は「理解度を確認しながら、継続的に教育を繰り返す」です[1]。通達はこれを望ましいこととしています[1]。受講のあとに確かめる方法と、次に受け直す時期を決めます。
たとえば、食品工場の包装ラインに、日常の会話はできても漢字を読むのは苦手な新人が入り、衛生と安全のeラーニングを受ける場面を考えます。字幕を母国語にしても、ラインの非常停止の合図や、床に貼った立入禁止の表示を、画面の説明と結びつけられないかもしれません。そこで、受講の前に日本語の理解度を確かめ[1]、教材に合図と表示の場面を入れ[1]、質問できる補助役の先輩を付けるかを決め、受講のあとに理解度を確かめて受け直す時期を決める[1]、という組み立てになります。
公開前に確かめるチェックリスト
eラーニングを多言語で公開する前に、次の項目を確かめます。
- 受講する人の日本語の理解度を確かめた[1]
- 文字だけでなく、映像などの視聴覚教材を使っている[1]
- 母国語の教材だけでなく、言葉に頼らない教材も検討した[2]
- 職場の合図・標識・掲示・表示を、教材で扱っている[1]
- 通訳や教育の補助役が要るかを、通達の原文と照らして検討した[1]
- 受講のあとに理解度を確かめる方法と、くり返す時期を決めた[1]
- 公的な補助教材を使う場合は、本来の講習テキストと併用している[3]
だれがいつ受講したかを記録しておくと、くり返しの時期を決めやすくなります。記録の仕組みは「動画の受講管理とは?」で説明しています。
つまずきやすい所は?
つまずきやすいのは、公的な多言語教材を「そのまま全部まかなえるもの」として使うことです。教材ごとに、使い方の前提と対応する言語が決まっています。
一つ目は、使い方の前提です。厚生労働省は、外国人労働者などに適切な技能講習が行われるよう、補助教材を作って多言語化を進めています[3]。ただし、補助教材は単独で使うのではなく、登録教習機関の講習テキストと併用することが必要だと案内しています[3]。
二つ目は、対応する言語です。建設業の労働災害防止団体は、2018 年度の厚生労働省の委託事業で、外国人建設就労者のための映像教材を作りました[4]。言語は英語・中国語(北京語)・ベトナム語・インドネシア語の 4 か国語です[4]。中身は、建設業の安全に関する基礎的な項目と災害事例です[4]。
たとえば、建設現場の新規入場の教育で、インドネシア語を話す人とネパール語を話す人が同じ日に入る場合を考えます。この映像教材はインドネシア語には使えますが、ネパール語は 4 か国語に入っていません[4]。そのときは、言葉に頼らない視聴覚教材[2]や、通訳・補助役[1]で補えるかを考える、という選び方になります。
海外では、米国労働安全衛生局(OSHA)が、一般の産業と建設で働く人に向けた短い動画のシリーズを、事業者と働く人の訓練に使えるものとして公開しており、このシリーズは英語 9 本・スペイン語 8 本です[5]。
公的な資料を読みくらべると、何が同じで何が違う?
読みくらべると、通達・労働安全衛生総合研究所・技能講習補助教材の案内は、どれも訳した教材のほかの手段にふれています。違うのは、何を対象に、どこまで書いているかです。
| 資料 | 何について? | どこまで言っている? | 言語・翻訳の扱いは? |
|---|---|---|---|
| 厚生労働省の通達 | 外国人労働者の安全衛生教育 | 理解度の把握から、確認とくり返しまでの進め方[1] | 視聴覚教材などを活用する[1] |
| 労働安全衛生総合研究所 | 低層住宅の建築工事の安全教育 | 「非言語」の視聴覚教材を作った[2] | 母国語に訳した教材は数多く作られてきた。「母国語等を用いる、視聴覚教材を用いる等」という記述がある[2] |
| 厚生労働省「技能講習補助教材」 | 技能講習 | 補助教材は講習テキストと併用する[3] | 補助教材の多言語化を進めている[3] |
| 建設業の労働災害防止団体の映像教材 | 建設業の安全の基礎と災害事例[4] | 厚生労働省の委託事業で作った映像教材[4] | 英語・中国語(北京語)・ベトナム語・インドネシア語[4] |
| 米国労働安全衛生局 | 一般の産業と建設で働く人向けの短い動画のシリーズ[5] | 事業者と働く人の訓練に使える[5] | このシリーズは英語 9 本・スペイン語 8 本[5] |
| 厚生労働省 広島労働局 | 外国人労働者の安全衛生管理 | 日本語の理解不足とコミュニケーション不足で、危険の伝達・理解が足りない[6] | 確実に理解できる方法による教育を求める[6] |
- 同じ所: 通達・研究所・技能講習補助教材の案内は、訳した教材のほかに、視聴覚教材[1]、「非言語」の視聴覚教材[2]、講習テキストとの併用[3]にふれています
- 違う所: 通達は教育の進め方全体を書いています[1]。一方、映像教材や短い動画の資料は、教材の言語と中身を書いています[4][5]
- 使い分け: 進め方は通達で組み立て[1]、中身の一部に公的な教材を使い[4]、使い方の条件は各教材の案内で確かめる[3]、という読み方ができます
eラーニングの多言語対応は、教材を訳すだけでは終わりません。厚生労働省の通達をもとにした 5 つの手順と、公開前のチェックリストで、「伝わったか」まで確かめましょう。公的な多言語教材は、本来のテキストとの併用と、対応する言語を確かめてから使いましょう。
この分野の記事
おわりに
eラーニングの多言語対応の方法について、いかがでしたか?訳した教材に加えて、日本語の理解度の把握から理解度の確認とくり返しまでの 5 つの手順で進める、という公的資料の考え方を整理しました。
ちなみにスリーでは、「koevo」というサービスを提供しています。日本語の動画から、翻訳・字幕・吹き替えをまとめて作る動画の多言語化の仕組みです。研修やマニュアルの動画を、母国語の声で届けられます。研修動画を、字幕や吹き替えで多言語にしたいときにお使いいただけます。よろしければ、サービスページものぞいてみてください。
よくある質問
訳した教材があれば、それだけで多言語対応になりますか?
訳した教材は大切な一部ですが、それだけではありません。厚生労働省の通達は、日本語の理解度を把握し、視聴覚教材などを活用して、合図や標識なども教育することを求めています。くわしくは本文の 5 つの手順をご覧ください。
言葉に頼らない教材とは、どんなものですか?
労働安全衛生総合研究所は、母国語に訳した教材が数多く作られてきたなかで、低層住宅の建築工事を対象にした「非言語」の視聴覚教材を作りました。訳した教材とあわせて使う選択肢の一つです。
通訳や補助役は、いつも付けないといけませんか?
厚生労働省の通達には、通訳や教育の補助役などに頼んで実施することが望ましいとする一文があります。ただ、この一文は前の部分から続いていて、どんな場合に望ましいかは一部の引用だけでは分かりません。自社の研修に当てはまるかは、通達の原文で確かめてください。
公的な多言語の教材を、そのまま自社の研修に使えますか?
教材ごとに前提が違います。厚生労働省の技能講習補助教材は、単独で使わず、登録教習機関の講習テキストと併用することが必要だと案内されています。使う前に、それぞれの公開ページで使い方と条件を確かめてください。
参考文献
海外の資料 1業界・メーカーの公式資料 5
この記事は 6 本の出典をもとに書いています。うち 6 本は、引用した文が出典のページにあることを確かめています(2026年11月9日)。
- 厚生労働省「外国人労働者に対する安全衛生教育の推進等について」基発0328第28号(2019年)業界・メーカーの公式資料
- 労働安全衛生総合研究所「外国人労働者安全教育用“非言語”視聴覚教材(低層住宅建築工事対象)」(2019年)業界・メーカーの公式資料
- 厚生労働省「技能講習補助教材」(掲載年不明)業界・メーカーの公式資料
- 建設業労働災害防止協会「外国人建設就労者のための安全衛生教育映像教材」(掲載年不明)業界・メーカーの公式資料
- OSHA(米国労働安全衛生局)「Training and Reference Materials Library」(掲載年不明)海外の資料
- 厚生労働省 広島労働局「外国人労働者 安全衛生管理セミナーを開催します」(掲載年不明)業界・メーカーの公式資料









